～　事後メンテナンスから予防メンテナンスへ　～

現在のカーペットメンテナンスは、汚れてしまってからクリーニングする「事後メンテナンス」がまだまだ主流ですが、その方法では、カーペットを元の状態に戻すことは、非常に困難で時間と労力が必要となります。
汚れやすい場所､汚れ度合い〔重汚染・中汚染・軽汚染〕を事前に予測して､作業の回数や方法を決めていく「予防 メンテナンス」を進める事が大事です。
ケムドライの特徴、水の使用量が少なく・界面活性剤を含まない・人にも環境にも優しいシステムが常に快適な生 活環境作りに貢献でき、又、なによりコストの削減に結び付くと考えます。

ケムドライシステム比較表

カーペットクリーニングにおける環境配慮とCO2削減についての取り組み

(作業面積500㎡、中程度汚染比較)

項目	弊社ドライシステム				従来方式
	ドレー方式		ベルダ方式		シャンプー方式		スチーム方式
使用機器	コンプレッサー	バッファー	ベルダHCV	バッファー	ポリシャー14in	STMエクストラクター	STMエクストラクター
作業時間	210分(150㎡/h)		150分(200㎡/h)		300分(100㎡/h)		324分(90㎡/h)
使用時間	105分	210分	150分	150分	300分	300分	324分
消費電力 (時間当り)	0.45KW/h	0.8KW/h	0.82KW/h	0.8KW/h	1.20KW/h	3.175KW/h	3.175KW/h
消費電力	0.788KW	2.8KW	2.05KW	2.0KW	6.0KW	15.87KW	18.002KW
総合消費電力	3.588KW		4.05KW		21.875KW		18.002KW
CO2排出係数	0.12		0.12		0.12		0.12
CO2排出量 (時間当り)	0.054 KgC/KWh	0.096 KgC/KWh	0.098 KgC/KWh	0.096 KgC/KWh	0.144 KgC/KWh	0.381 KgC/KWh	0.381 KgC/KWh
CO2排出量	0.0945KgC	0.336KgC	0.246KgC	0.24KgC	0.72KgC	1.905KgC	2.160KgC
CO2総排出量	0.4305KgC		0.486KgC		2.625KgC		2.160KgC
水使用量(㎡当り)	0.10L		0.14L		0.5L		0.35L
水総使用量	50.0L		67.5L		250.0L		175.0L
汚水発生量	0.0L		0.0L		150.0L		105.0L
汚水発生率	0%		0%		60%		60%
水分残存量	10.0L (0.02L/㎡)		13.5L (0.027L/㎡)		100.0L (0.2L/㎡)		70.0L (0.14L/㎡)
水分残存率	20%		20%		40%		40%
乾燥時間	60分		120分		420～480分		240～360分
(備考) 作業量/hについては業界、メーカーなの数値による。 CO2排出係数は庁地球環境部資料より。	環境配慮(弊社ドライシステム)に取り組んだ成果(ドレー方式との比較) 総合消費電力＝シャンプー方式に比べて83.6％又スチーム方式に比べて80.07％の削減となりました。 CO2総排出量＝シャンプー方式に比べて83.6％又スチーム方式に比べて80.07％の削減となりました。 水総使用量＝シャンプー方式に比べて80.0％又スチーム方式に比べて71.43％の削減となりました。 汚水発生量＝シャンプー方式に比べて100％又スチーム方式に比べて100％の改善となりました。 水分残存量＝シャンプー方式に比べて90.0％又スチーム方式に比べて85.7％の削減となりました。 乾燥時間＝シャンプー方式に比べて86.66％又スチーム方式に比べて80.0％の改善となりました。

PRTR法対象物質の低減

2001年に施行されたＰＲＴＲ法［特定科学物資の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律］ は企業が自主的に人の健康に及ぼす科学物資の使用を低減することを目的としたものです。
第一種指定科学物資に健康や生態系に有害な恐れのある化学物資として６種類の界面活性剤が含まれており、洗剤における界面活性剤については次の物が指定されています。
エチルグリコール、エチレングリコールモノエチレンエテール、エチレングリコールモノメチレンエテール、エチレンジアシン四酢酸があります。
弊社使用のカーペット用洗浄剤は製造元ハリスリサーチ社(アメリカ)及び日本総代理店(綿半鋼機(株))より天然成分のため使用されていないことが確認されています。

弊社は今後も環境の創造を目指して人と環境の安全を最優先に考えてお客様サービスに努めていきます。

グリーン購入の推進

環境負荷の少ない持続可能な社会を構築し環境負荷の低減に役立つ物品・役務を推進・普及するために、平成13年4月に 「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律(グリーン購入法)」が施行されました。
これは、品質や価格だけではなく、環境のことをきちんと考えて、環境負荷のできるだけ小さい製品やサービスを購入することです。
また、環境負荷をかけないように努力している企業から優先して購入することも必要とされています。
弊社は地球環境への負荷低減等の社会的ニーズに的確に対処するとともに汚染の予防に努めていきます。

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